明日のBS朝日「ザ・インタビュー」に出演 ゲストは芸能生活60周年を迎えられた女優の十朱幸代様

スタッフです。明日のBS朝日「ザ・インタビュー」（18：00～18：54）に嶌がインタビューアーとして出演し、ゲストに芸能生活60周年を迎えられた女優の十朱幸代様をお迎えする予定です。

俳優・十朱久雄を父に持ち、その背中を見て育ち、雑誌のモデルからテレビ、映画、舞台に進出したが、順風満帆ではなかった。二枚目ではなく、コミカルで親しみやすい役が多かった父との関係、そして悲しい別れ。さらに、 女優人生を変えた鬼才・相米慎二氏の演出と、俳優・緒形拳氏との共演。入籍はせず俳優の小坂一也氏と17年にも共に生活していたことや“恋多き女”といわれることについて。一時期、一年半にわたって表舞台から姿を消すなど波瀾万丈の女優人生や苦悩、知られざる素顔に同世代の嶌が鋭く迫ります。　 

番組公式FacebookにPR動画が掲載されましたので合わせてご紹介いたします。

ナボイ劇場（ウズベキスタン）と舞鶴をつなぐ友好の旗が舞鶴市に寄贈

　スタッフです。第二次世界大戦後に旧ソ連によってウズベキスタンに抑留され、ウズベキスタン・タシケント市のオペラハウス「ナボイ劇場」の建設に従事された方々が結成されていた戦友会「タシケント第四ラーゲル会」の旗が京都府・舞鶴市に5月29日寄贈されました。

 　タシケント第四ラーゲル（収容所）で隊長を務められた永田行夫様は、当時24歳という若さにも関わらず非常に理知的でソ連と交渉するなど、本当に素晴らしく皆から敬愛された人物です。ウズベキスタンから「全員が無事に健康な状態で日本に帰国し家族と再会することが最も重要な使命である。」として後世に語り継がれる仕事をしようと捕虜にも関わらず一丸となって懸命に働かれていました。その建てられた建物が、今や中央アジアの国々が親日国の所以となっている「ナボイ劇場」です。

　永田様は第四ラーゲルに収容されていた日本人捕虜の名前と住所を全て暗記し、帰国後連絡が取れるよう毎日、呪文を唱えるようにして頭に沁み込ませておられました。舞鶴港に帰国後、すぐに家族のもとに帰らず舞鶴市の旅館にて暗記した住所、氏名を紙に書き写し、自宅に着いた後に皆様に手紙を送られました。これが、「第四ラーゲル会」の名簿となり、第1回が昭和24年（1949年）に会費3000円で開催されました。その後、年一回永田様が亡くなられる直前の平成21年（2009年）まで開催されてきました。
第四ラーゲル会の皆さんが舞鶴引揚記念館の庭に八重桜を植樹に訪れた記念写真

　この感動秘話は、嶌が2015年9月末に上梓した「日本兵捕虜はシルクロードにオペラハウスを建てた」（角川書店）に記しています。4月20日に放送されたフジテレビ「奇跡体験！アンビリーバボー」の再現ドラマの元となり、嶌がシナリオの監修も行なっております。この放送は多くの方の感動を呼び、SNS等で非常に話題となりました。まだお読みになられていない方は、ぜひ一度合わせてお読み頂けると幸いです。

　舞鶴市では2020年に開催される東京五輪に向け、ホストタウンとなるウズベキスタンに関連する歴史を調べる過程で永田行夫様のご長男の永田立夫様が「第四ラーゲル会」の旗を保有されていることを知り、今回の寄贈が実現したものです。

舞鶴市役所で山口寬士副市長（左）に旗を手渡す永田立夫様。舞鶴市提供。

今回、毎日新聞、産経新聞、京都新聞にて報じられております。

・毎日新聞「ウズベク友好に旗　舞鶴市に寄贈　／京都」（5月30日付）
　https://mainichi.jp/articles/20170530/ddl/k26/040/513000c 

・産経新聞「日本人抑留、語り継ぐ　「タシケント第四ラーゲル会」の旗、舞鶴市に寄贈　京都」（6月1日付）
　http://www.sankei.com/region/news/170601/rgn1706010034-n1.html

・京都新聞「ウズベクと京都をつなぐ旗寄贈　シベリア抑留者の会」（5月30日付）
　http://www.kyoto-np.co.jp/local/article/20170530000055

産経新聞に掲載された永田立夫様と山口舞鶴副市長のコメントも合わせてご紹介いたします。

舞鶴市を訪れた永田氏の長男、立夫さん（６１）＝横浜市＝は「私が社会人になってしばらくするまで、父は抑留生活の話はしなかった。その後も悲惨な話はせず、抑留生活では、どうやったら一番いいか目標を持ったことや、作業の合間に遊んで、気を紛らわせたことを話してくれた」と振り返った。舞鶴市の山口寛士副市長に旗を手渡した立夫さんは「（旗を通じて）日本人が大変な状況の中、目標を持って帰国しようとしたことを感じていただければ」と話していた。

チキンレースの中の日本

　世界中がチキンゲームの様相を呈しはじめてきた。チキンゲームは対立する双方が我を張って相手が降りるまで戦い脅し続ける戦法だ。互いに面子にこだわって降りないと悲劇的な戦争になって大きな傷を残す。世界中の各国がチキンゲームを始め、全体の調停者がいないとなれば、いずれ大乱につながる可能性が強い。

　第二次世界大戦は、日本がアジアの資源を巡って各所で戦争を起こし、ヨーロッパではドイツが周辺国に侵略、人種差別主義も手伝って欧州大戦を引き起こした。このため、時の超大国として実力をつけてきたアメリカが戦争に割って入り、日本とドイツ、イタリアの枢軸国を下して決着した。しかしその大戦の結果、アジア、ヨーロッパ、旧ソ連などに膨大な被害をもたらした。

　チキンゲームがのっぴきならなくなると戦は悲劇に行きつくのだ。現代の国際情勢をみると、チキンゲームがゲームの（則）を越えようとしているように感じられる。そのきっかけを作ったのはアメリカのトランプ大統領による"アメリカ・ファースト"主義だ。自国の利益を最優先にすると宣言。TPPや環境協定から離脱の意向を示し、違法移民の追い出しや北朝鮮、ロシアなどへ圧力をジワジワとかけている。特に北朝鮮に空母など一連艦隊を派遣して緊張を高め、突然シリアへの空爆も実施した。北朝鮮はこれに対し、史上最大の軍事パレードを誇示し、アメリカには屈しないと叫んでいる。

　欧州ではイギリスがEU離脱を賭けた国民投票を実施し、フランス大統領選、ドイツ総選挙でも自国第一主義・EU分断が大きな争点で、中東からの難民、移民の急増で緊張が高まっている。さらにロシアはウクライナ侵略でEUと対立、北方領土をエサに日本をシベリア開発へ引っ張り込もうとしている。これまで陸軍大国だった中国も海のチキンゲームに参加するため、航空母艦など一連の海の艦隊作りに乗り出し始めた。

　その上、トランプ大統領の外交政策は必ずしも一貫しているようには見えない。有利か不利かのディール（駆引き）で動くので一貫した軸が感じられない。こうした自国第一主義が蔓延すれば、世界は偶発事件から戦争へと発展する懸念も大きい。

　欧州が近代化へ踏み出してから約300年。この間、民主化、自由化、経済の成長、グローバル化などへと人類は発展してきた。しかし最近は、現代化への歴史が逆回転し始めてきたようにも見える。そんな歴史の狭間で日本はアメリカに寄り添うだけに見える。歴史の転換期でチキンゲームに巻き込まれるような愚行は避けてもらいたいものだ。
【財界　2017年6月6日号　第448回】
画像：Ｗikimedia commons 

ネット通販が変える小売・物流 働き方、社会を変える

　ここ10年で商品の流通、広告、販売の流れが大きく変わり、小売業界や物流業界に大変動が起きている。その先頭を走っているのが「アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）」だろう。　

　書籍を買いたいとき、アマゾンにアクセスすれば、たちどころに買いたい本の価格が表示され、買いたい本がだいたい手に入る。しかも新刊本は日時が経てば、あっという間に安くなり、時には1円とか10円以下というケースも珍しくない。これを注文すれば1～2日で手元に届けてくれる。安く買えるのは、既読者が売りに出すためで、たくさん売り物が出れば安く買えるわけだ。

【先頭切るアマゾン】
　便利な点は、すでに絶版となっている本でもアマゾンのネットを通じて買えることだろう。貴重本で売り物数が少なければ高価格となるが、多く出回っている本なら、たいていは定価以下で購入でき、すぐに届けられるので便利この上ないといえる。

　こうした販売・流通などの手法をネット通販と呼んでいるが、いまやネット通販が世界を席巻しはじめているといえる。本だけでなく、洋服や食品など、あらゆる商品が通販で買えるようになってきた。消費者はわざわざ店頭に行かなくても、ネットで商品を見て注文すれば買えるわけだ。

　しかし、複数のネットで、同じ商品が異なった価格で売られていることもある。このため消費者はネットでいくつかのサイトを見て検索し、安い方を選択するのである。そして購入する商品とサイトを決定し、決済まで行うと商品が届く。

【小売店が次々と閉鎖】
　このネット通販の普及は小売業態を直撃し、小売店が次々と閉鎖に追い込まれる事態を招いている。5月19日付の読売新聞によれば、アメリカの小売業界で大規模な店舗閉鎖が相次いでいるという。

　たとえばアメリカを代表するファッション・ブランドのラルフローレンは2014年9月、ニューヨーク市5番街に店舗をオープンしたが今年4月15日、3年足らずで撤退した。また、大手百貨店メイシーズは昨年夏、全米の約720店のうち1割以上を閉鎖する方針を公表した。このほか、婦人服・アクセサリーのベベ・ストアーズはこの4月に全米の170店の閉鎖、靴製造・販売のクロックスは2018年までに160店の閉鎖を発表した。また百貨店のJCペニーは7月末までに全体の1割にあたる140店を閉鎖するといった具合だ。

　ただ、店を閉鎖しても倒産するといったわけではなく、販売方法をネット通販に変えて営業を継続するというところが多い。

　ネット通販は、いまやアメリカの小売販売の約1割を占めるといわれている。アマゾンの登場で街の本屋さんが打撃を受けたとみられるが、今後、アマゾンは衣料品販売でも最大手になると予測されている。

【物流業界は人手不足に】
　ネット販売は、物流業界にも大きな影響を与えている。日本では、クロネコヤマトが人手不足で再配達の見直しや、人手不足をやりくりするための午後の時間帯に休みを設ける対策を打ち出している。ネットで注文しても、最終的には商品を消費者の手元に運ばなければ完結しない。この実業の配達部門が、日常的に人手不足に陥っているのだ。

【中国では農村に消費ブーム】
　中国では、ネット通販の発達で農村部にも消費ブームが起きている。これまでは沿岸部で消費が伸びていたものの、店の少ない農村部は流行などから取り残されていた。しかし、ネット通販の普及で農村にいる3億人以上の人々の間にも、消費が急増しているというのだ。中国は今後、通販で農村の内需を掘り起こすとともに、農村にも物流のトラックが走ることになるのだろう。

　ネット通販の発達によって、起業家の数も増えている。かつてのように店舗を設けなくても販売活動できるため、消費者に好まれそうなものを発掘すれば、ネットにあげて、消費者が飛びつきそうなデザイン、見せ方をすれば、たちまち話題となり売上に結びつくからだ。中国ではそうした一匹おおかみ的なネット販売業者が、一攫千金を夢見て大勢輩出されているという。

　ネット通販が小売り、物流業界、消費のあり方に大きな影響を与えている現状を考えると、今後、社会問題として考えていく必要も出てきそうだ。誰にも便利に商品を届けてくれるシステムはありがたいが、社会のルールも必要になってくるだろう。

　配達時間を指定したら、受取人が必ず家にいるとか、配達専門のボックスを作り留守の間でも配達の荷物を届け、配達証明を受け取ることができる仕組みを作るなど、さまざまな取り組みがないと、人手不足や商品受渡しに関するトラブルが続出する可能性がある。業者にそれらの対策を任せるだけでなく、消費者もこれに協力する体制を作らないと、いずれ大きなほころびが出てくるだろう。これが海外も巻き込んだ通販となると、もっと影響は大きい。社会的問題となる前に対策を考えておくべきだ。
【TSR情報　2017年5月31日】

画像は、Amazon.comのサイトトップ

昨日 TBSラジオ『嶌信彦 人生百景「志の人たち」』 ゲスト：高石ともや様（フォーク歌手）音源掲載

スタッフです。昨日のTBSラジオ『嶌信彦　人生百景「志の人たち」』（21：30-22：00）はゲストにフォーク歌手の高石ともや様をお迎えした音源が番組サイトに掲載されました。音源は10日間の限定でお聴きいただけます。

ボブディランの曲を日本語にして歌ったことについてや、ホノルルマラソンを40回連続完走されているライフワークのマラソンの話、時代を写す歌にこだわってきた理由。1970年学生運動が終わり、渡米して人生観が変わったという曲などもナマ歌を交えながらお伺いいたしました。

 高石様のアルバムを合わせてご紹介いたします。

次回も引き続き高石ともや様をゲストにお迎えし、アメリカに行って感じたこと、ボブ・ディランの歌を、替え歌にして誕生したヒッ ト曲。哲学者の鶴見俊輔様に言われた忘れられない一言や、奥様との出会い。永六輔様と長年続けてきたコンサートの話や、永様のヒット曲に纏わる秘話まで、ナマ歌と共にたっぷりご紹介する予定です。

サミットから学ぶもの

【同盟に頼れる時代は終焉】
　イタリアのサミットが終了した直後、ドイツのメルケル首相は「欧州は自分たちの未来のために自分たちで戦わなければならない」と繰り返し強調した。

　「同盟国だからといって他者に頼れる時代は終わった。自分たちの運命は自分たちで握るべきだ」とも語り、これまでのようにアメリカを同盟国としてみることに距離を置く姿勢を示した。

　今回のサミットは“アメリカ・ファースト”を強調するトランプ政権とG7各国が今後どう協調してゆくかが最大の焦点だった。首脳宣言では「保護主義と闘う」と明記したが、トランプ大統領は不公正な貿易がアメリカの産業や雇用に悪影響を与えていると主張。当初は保護主義という言葉を使うことに反対した。その後、不公正な貿易をする国に対しては報復措置を取ることを条件とするなら“保護主義と闘う”という文言を入れる点を認めたという。

【温暖化対策協定にも米国は不参加示唆】
　また新たな地球温暖化対策を示すパリ協定についてもアメリカは不参加を示唆。議長国イタリアが重視し特別声明を出そうとした難民・移民の権利を容認する内容については、アメリカが排外主義的な壁を作ることを主張し、結局、国境管理の権利を確認する内容を、特別声明ではなく首脳宣言の一部に書き込むだけとなった。かろうじて一致したのは“テロとの闘い”と北朝鮮の核開発や弾道ミサイル計画の放棄を促す宣言などで、イギリスのメイ首相はマンチェスターのテロ事件を理由に初日だけ参加して帰国してしまった。

　今やサミットは世界の問題に一致して協力する態勢がなく、分断が如実に現われ、かつての一致団結の面影はほとんどみえないのが実情だ。その最大の要因を作ったのは、トランプ大統領の“オレ様第一”の考えと強引な押しつけ議論だった。特にEUのリーダー的存在のメルケル首相は「非常に不満というのが失礼なら、かなり難しい協議だったと言わざるを得ない」との感想を残して去ったという。

【オレ様第一が流行】
　サミットは1975年にフランスのジスカール・デスタン大統領の提唱で始まった。第一次石油危機が到来し、再び保護主義の気運が高まってきたことを危惧したフランスとドイツが、もはや二度と経済危機から大戦を引き起こしてはならないとの決意から先進7ヵ国の合意でスタートしたのだ。当時G7の世界経済に占める割合は7割近くあり大きな影響力を持っていた。

　しかし今や5割を切るまでに下がり08年のリーマンショック以降は、世界経済に対する新興国の比重と発言力が強くなりG7の存在感は徐々に低くなってきた。そこへトランプ大統領が登場し、G7の価値観とされてきた民主主義、人権、法の支配、自由貿易の推進、グローバル主義などに異論を唱え“アメリカ・ファースト”を前面に立てて世界貿易を取り仕切ろうとしてきているのである。

　G7の顔ぶれもすっかり変わった。これまで12回出席のドイツのメルケル首相がリーダーシップをとってきたが、トランプ大統領の登場ですっかり雰囲気が変わってしまったようだ。次いで多いのは6回の安倍首相と2回目のカナダ・トルドー首相で他の4ヵ国はみんな初登場だった。

【日本の橋渡し役も不発】
　そこで6回目の安倍首相がトランプ大統領とメルケル首相らの橋渡し役として期待されたが、結局大きな成果を上げることができなかったようだ。今の日本はアメリカにぴったり寄り添うことが、朝鮮問題などでも得策と考えているようでアメリカに批判、直言することには消極的だ。

　しかし、アメリカはトランプ大統領が得意のディール（取引）外交で表向きとは別に中国やロシア、北朝鮮とも接触を行ない独特の動きをしているようにもみえる。

　日本はアメリカべったりなら安全保障面は大丈夫とみているようだが、1970年代初頭のニクソン訪中で日本はおいてけぼりを食わされた例もある。世界をよくみて日本も他者に頼れる時代は終わったと認識すべきだろう。

画像：2017イタリアサミット特設サイトより

 嶌が以前上梓した「首脳外交」（文芸新書）では、主にサミットに参加した各国首脳のあからさまな他国批判や発言の裏にある外交駆け引きに焦点を当てており、それらに解説を加えながら、沖縄サミットをはじめとする今後の首脳外交の読み方を示しております。 また、巨大イベントとしてのサミットを仕切る組織やその演出法、開催地の持つ歴史や空気が毎回少なからず影響力を持つ点など、これまでにない視点での取材成果を紹介しておりますので、ご興味をお持ちの方は合わせてお読みいただけると幸いです。

4日 TBSラジオ『嶌信彦 人生百景「志の人たち」』 ゲスト：高石ともや様（フォーク歌手）

スタッフです。4日のTBSラジオ『嶌信彦　人生百景「志の人たち」』（21：30-22：00）はゲストにフォーク歌手の高石ともや様をお迎えいたます。

ボブディランの曲を日本語にして歌ったことについてや、時代を写す歌にこだわってきた理由。1970年学生運動が終わり、渡米して人生観が変わったという曲などもナマ歌を交えながら伺う予定です。

 高石様のアルバムを合わせてご紹介いたします。