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5Gの登場で変わる業界図

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 2019年から移動通信システムがいよいよ第5世代(5G=ジェネレーション)に突入する。移動通信システムは1980年代に商用化された第1世代(1G)から、90年代には音声とショートメールが送れる2G、2000年代に音声とデータ通信が可能となった3G、10年代には大容量のデータ通信が可能となった4G時代に入り、5Gには人とモノ、モノ同士で情報をやり取りできるようになる。

 4G時代には画像や映像をアップできるSNS(交流サイト)が可能となったが、5G時代になると4K、8Kなどの超高精細映像やVR(仮想現実)映像などを受信しながら同時に再生も出来るようになる。自動運転には数センチ単位で表示する高精密地図や車が乗り越えにくい段差、縁石などの情報をリアルタイムで送信できるようになるというのだ。

 また車、道路、歩行者の双方向通信で1000分の1秒以下の時間(現在は10分の1秒)に短縮し、ロボットの遠隔操作もできる。従来は送信者が情報を送っても機械側の受信が遅いと、その速度の違いが実用化を妨げていたが、それが解消できるのだ。

 総務省では5Gの経済効果を、eスポーツの観戦なども可能となるため35年までに1350兆円となり2200万人の新規雇用が生まれるとみている。

 今後の焦点は、5Gに向けたインフラを巡る覇権争いとなろう。

 アジアでは日・中・韓の3カ国が商用化に向けて協力、19~20年に向けサービスを開始する。アメリカではAT&Tベライゾン・コミュニケーションズが18年末に5Gのサービスを開始し、EUでは英ボーダフォンや仏オランジュなどが18年中に5Gのテスト運用を開始する方針だ。

 5Gの標準化は、第1が4Gを利用して5Gを展開する方式で、第2は1から新しく作る5G方式。

 いずれも18年中に明確になるといい、今後は5G関連機器の開発が本格化することになるといわれている。米のクアルコム社、インテル社、中国の通信設備メーカーの最大手であるファーウェイ、それと中国のZTEが四強といわれる。

 日本では大手通信キャリアのNTTドコモKDDIソフトバンク、端末メーカーのNEC富士通アンリツ、それに部品メーカーの村田製作所パナソニック太陽誘電などだ。

 こうした競争の中でスマホがどう生きてゆくか、5Gの登場はさまざまな分野で大きな影響を与えそうだ。

 モノづくり強国として世界を席巻した日本は今後、モノとネットをつなぐ競争の中で勝ち抜く道を探さなければならないわけだ。
【財界 2018年10月23日号 第481回】